経費の適正割合 |
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2017年 08月 28日
安定したクラブ経営を行っていくのに、各経費項目ごとの(支出)割合を、それぞれの適正値に近づけることが大切です。 支出割合(%)を算出するのに、総支出に対するものと、総収入に対するものがありますが、ここでは「総収入」に対する%とします。 スイミングクラブ事業は一般的に「人件費」「不動産賃借料」「水光熱費」「維持管理費」などが、経費の大部分を占める事業特性を持っています。 その他の経費として「通信費」「消耗品費」「宣伝広告費」等いくつもありますが、おおむね先に挙げた4大コスト(の合計割合)を押さえておけば、経営状況が大きく狂うことはないでしょう。 この4大コストの合計割合が、総収入の60%であればクラブ経営のボーダーラインです。 70%がサバイバルライン。 80%が撤退ラインというのが私の基準です。 クラブごとの事情や条件で変動しますが、各4大コストをさらに分解すると、一般的に人件費30%、不動産賃借料20%、水光熱費+維持管理費で20%(対総収入)ぐらいが目安と思います。 この%での考え方は、クラブ(会員数)規模に関係なく通用するので、経営が困難に陥ったクラブの原因究明及び立て直しに即役立ちます。
by sports-i
| 2017-08-28 12:22
| スイミングクラブ経営について
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